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診療ガイドライン(Clinical Guidelines)
皮膚癌予防への行動カウンセリング:the U.S. Preventive Services Task Forceのための系統的レビュー
Behavioral Counseling to Prevent Skin Cancer: A Systematic Review for the U.S. Preventive Services Task Force
Jennifer S. Lin, MD, MCR; Michelle Eder, PhD; and Sheila Weinmann, PhD, MPH
1 February 2011 | Volume 154 Issue 3 | Pages 190-201
背景: 毎年米国で200万人以上の患者が皮膚癌と診断され,またメラノーマの頻度は増加している.

目的: 皮膚癌予防のための行動カウンセリングに関する2003年の推奨を更新するにあたり,the U.S. Preventive Services Task Force(訳注:米国予防医療サービス専門作業部会)を支援する.

情報源: 現存する系統的レビューと2010年2月までに検索されたデータベース,および外部の専門家

研究の選択: 英文で記載されたもので,日焼け防止行動を促進する目的のプライマリ・ケア関連カウンセリングの臨床試験.また日焼け防止行動と,皮膚癌の予後あるいは潜在的な健康障害との関連性を研究した試験.

データ抽出: 各研究をデザイン特異的な基準によって評価した.重要な研究の詳細は表にまとめた.

データ合成: 11の妥当ないしは良質な無作為化比較試験が日焼け防止行動の介入効果について研究していた.若年女性においては,外観に焦点を置いた行動介入が室内での日焼けと紫外線曝露を減少させていた.思春期においては,コンピュータによる支援が真昼の日光曝露の減少と日焼け止め使用の増加をもたらした.35の比較的妥当な観察研究において,紫外線曝露や日焼け止め使用と皮膚癌の関連性について検討されていた.小児への間欠的な日光曝露の増加は扁平上皮癌,基底細胞癌そしてメラノーマのリスクの増加に関連していた.エビデンスによると室内での日焼けはメラノーマのリスクの増加させるようであった.1つの妥当な研究によると,平時からの日焼け止めの使用は扁平上皮癌を予防しうるとしているが,基底細胞癌やメラノーマを予防できるかは不明であった.

研究の限界: 厳格なカウンセリングを行う臨床試験は限られている.また紫外線曝露や日焼け止め使用の定量化が複雑なこと,重要な交絡因子の不適切な調整から,観察研究は限られてしまう.

結論: 無作為化比較試験によると,プライマリ・ケアに関連したカウンセリングは日焼け防止行動を増加させ,室内での日焼けを減少させうる.

主たる資金提供源: Agency for Healthcare Research and Quality(訳注:米国ヘルスケア研究・品質局-AHRQ).

(翻訳:加藤哲朗)

English Abstract

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