USPSTF推奨：成人における前糖尿病および2型糖尿病スクリーニング（2021）
Prediabetes and Type 2 Diabetes: Screening ( Aug 24, 2021)

米国予防医療専門委員会（USPSTF）推奨声明
US Preventive Services Task Force Recommendation Statement
日本語訳最終更新日：2026年2月21日

原文リンク
https://www.uspreventiveservicestaskforce.org/uspstf/recommendation/screening-for-prediabetes-and-type-2-diabetes (2026/02/21 accessed)
(以下は要約の日本語訳の紹介です。詳細は原文を御覧ください。)

USPSTF推奨の日本語訳：

重要性

米国成人の13%が糖尿病を有しており、34.5%が前糖尿病と推定される1)。糖尿病は心血管疾患、腎不全、失明の主要な原因であり、2017年のデータでは死因の７位にランクインしている(1)。

USPSTFによる評価

USPSTFは、中等度の確実性をもって、35〜70歳の過体重または肥満の成人に対するスクリーニングが、中等度の正味の利益(ネットベネフィット)をもたらすと結論づけた。

臨床応用のポイント

対象となる患者集団

この推奨は、プライマリケアの場で診察を受ける、過体重または肥満（それぞれBMI ≥25および ≥30で定義される）を有する35〜70歳の、妊娠していない成人かつ、糖尿病の症状がない者に適用される。

リスクの評価

過体重および肥満は、成人における前糖尿病および2型糖尿病発症の最も強力なリスク因子である(2)。その他のリスク因子には、高齢、家族歴、妊娠糖尿病歴、多嚢胞性卵巣症候群の既往、食事や生活習慣が含まれる。糖尿病の有病率は、非ヒスパニック系白人（7.5%）と比較して、アメリカ先住民/アラスカ先住民（14.7%）、アジア系（9.2%）、ヒスパニック/ラティーノ（12.5%）、非ヒスパニック系黒人（11.7%）で高い1)。これらの有病率の格差については、社会経済的地位、食環境、生活環境といった社会的要因との強い関連がエビデンスとして示されている(3)。アジア系における糖尿病の高い有病率は、体組成の差異と関連している可能性がある(4)。アジア系では体脂肪組成の違いにより、米国で用いられるBMIの基準値に基づいたリスク評価が過小評価されてしまう恐れがある。実際に、アジア系アメリカ人ではBMIの閾値を低くして、BMI 23以上が適切なカットオフ値である可能性が示されている(5)。

スクリーニング

診断に用いられる検査には、空腹時血糖（FPG）、HbA1c、75g経口ブドウ糖負荷試験（OGTT）がある。

• 空腹時血糖値が126 mg/dL（6.99 mmol/L）以上、HbA1c値が6.5%以上、または75gブドウ糖負荷後2時間値が200 mg/dL（11.1 mmol/L）以上であれば、2型糖尿病の診断に一致する。
• 空腹時血糖値が100〜125 mg/dL（5.55〜6.94 mmol/L）、HbA1c値が5.7〜6.4%、または2時間値が140〜199 mg/dL（7.77〜11.04 mmol/L）であれば、前糖尿病に一致する(6)。

スクリーニングの間隔

正常の血糖検査結果を有する成人における最適なスクリーニング間隔に関するエビデンスは限られている。コホート研究およびモデリング研究は、正常血糖値を有する成人においては、3年ごとのスクリーニングが合理的な方法であることを示唆している(7)-(9)。

予防的介入

食事・身体活動、あるいはその両方に焦点を当てた生活習慣介入と、メトホルミンは、いずれも前糖尿病患者において糖尿病への進行を予防または遅延させる効果が実証されている(10)。
しかし、メトホルミンはこの特定の適応について米国食品医薬品局（FDA）から承認を受けていない。

根拠となるエビデンス

レビューの範囲(Scope of Review)

USPSTFは、2015年の推奨声明を更新するため、無症候・非妊娠成人における前糖尿病および2型糖尿病のスクリーニング、ならびに前糖尿病に対する予防的介入に関するエビデンスのシステマティックレビューを委託した(10), (11)。

このレビューは、前糖尿病および2型糖尿病のスクリーニングの有益性と有害性、ならびにスクリーニングで検出された前糖尿病または2型糖尿病、あるいは新たに診断された2型糖尿病に対して行われる介入（食事・身体活動、またはその両方に焦点を当てた行動カウンセリングや、血糖・血圧・脂質コントロールを目的とした薬物療法など）の有益性と有害性に関する直接的エビデンスに焦点を当てた。また、前糖尿病に対する介入が2型糖尿病への進行を遅延または予防する効果に関するエビデンスについても検討した。

早期発見と治療の利益 (Benefits of Early Detection and Treatment)

糖尿病スクリーニング

USPSTFは、スクリーニングの健康アウトカムへの効果を評価した2つのランダム化比較試験を特定した。

• ADDITION–Cambridge試験(12-14)（n=20,184）
• Ely試験(15-17) （n=4936）

ADDITION–CambridgeはクラスターRCTであり、診療所を無作為に、①スクリーニングなし、②スクリーニング後の強化治療（HbA1c目標＜7.0%、血圧目標≤135/85 mmHg、コレステロール目標設定、禁忌がなければ低用量アスピリン使用）、③スクリーニング後の通常ケアの3群に割り付けた。Ely試験では、スクリーニングで発見された糖尿病患者の治療はプライマリケア医が裁量で行った。いずれの試験も、約10年間の追跡において、スクリーニング群と非スクリーニング群の間で全死亡率や特定原因死亡率の減少は認めなかった。この追跡期間は健康アウトカムへの影響を検出するには短すぎた可能性がある。心血管イベント、QOL、腎症、神経障害についても統計学的有意差は見られず、これらアウトカムのデータ収集は一部の参加者に限られていた。

スクリーニング検出された2型糖尿病または前糖尿病に対する介入の効果

ADDITION-Europe試験（RCT）(18-21)は、スクリーニングで発見された2型糖尿病患者を対象とし、強化的多因子介入（血糖・血圧・コレステロール管理を含む）と通常ケアを比較した。5〜10年の追跡で、全死亡率、心血管死亡率、初発心血管イベント、慢性腎臓病、視力障害、神経障害に有意差はなかった。追跡期間が短く効果を検出できなかった可能性がある。 前糖尿病に対する行動療法や薬物療法の38試験のレビューでは、全死亡率やCVDイベントに有意差はなく、QOLの改善も小さく臨床的意義に乏しく、追跡期間が短いことが限界である(10, 11)。

新規または最近診断された2型糖尿病に対する介入の効果

UKPDSおよび2つの試験では、新規診断糖尿病に対する介入が報告されたが、その他の試験では有意差は示されなかった。

• UKPDS: 強化血糖コントロール（スルホニル尿素またはインスリン）は、20年追跡で全死亡率、糖尿病関連死亡率、心筋梗塞を減少させた(22,23)。
• 過体重患者では、メトホルミンによる強化療法で全死亡率（RR 0.64）、糖尿病関連死亡率（RR 0.58）、心筋梗塞（RR 0.61）が低下し、その効果は長期追跡でも維持された(23,24)。

前糖尿病に対する介入の効果（糖尿病進展予防）

23試験（うち18試験は食事＋運動介入）を統合したメタ解析(10, 11)では、生活習慣介入により糖尿病進展リスクが有意に減少した（pooled RR 0.78, 95%CI 0.69–0.88）。 生活習慣介入は体重減少（−1.2kg）、BMI減少（−0.54）、収縮期血圧（−1.7 mmHg）、拡張期血圧（−1.2 mmHg）低下に関連し、高頻度介入では中性脂肪低下とHDL上昇も認められた。薬物療法では、メトホルミンは発症抑制に有効（pooled RR 0.73, 95%CI 0.64–0.83）であった。

スクリーニングと治療の害 (Harms of Screening and Treatment)

ADDITION-Cambridge、Ely試験では、スクリーニング群と非スクリーニング群で、不安・抑うつ・心配・自己申告健康状態に有意差はなかった。ただし、糖尿病と診断された群では6週間後に一時的な不安増加が示唆された(16,17)。治療介入による有害事象は少なく、重大な差はなかった。UKPDSではインスリン使用患者911人中1人が低血糖で死亡、スルホニル尿素使用群で低血糖の医療介入例が報告された（例：クロルプロパミド群1%、グリベンクラミド群1.5%、インスリン群1.8%）(22)。
前糖尿病の薬物療法試験では低血糖リスクに差はなかったが、メトホルミンで乳酸アシドーシスはまれだが重大な副作用であり、腎障害を有する患者で主に発生する(27)。生活習慣介入試験では、関節障害や筋肉痛に有意差はなかったが、DPPでは生活習慣介入群で筋骨格症状がやや多かった(10,11)。

公募コメントへの対応 (Response to Public Comment)

この推奨の草案は2021年3月16日から4月12日までUSPSTFウェブサイトで公開され、意見募集が行われた。多くのコメントがUSPSTFの推奨に賛同した。
コメントを受け、USPSTFは「前糖尿病や糖尿病の有病率の格差は生物学的要因ではなく社会的要因による」ことを明記した。
「肥満者」ではなく「肥満を有する人」といった人中心の表現を導入した。
一部からはスクリーニング対象をすべての成人やあらゆるリスク因子を有する者に拡大することが提案されたが、エビデンスは35歳からのスクリーニングを最も支持していると結論づけられた。
また、過体重・肥満が前糖尿病および2型糖尿病発症の最も強力なリスク因子であることを明示する文言が追加された。

有害事象

スクリーニングによる害は小さいと考えられる。薬物治療による消化器症状や低血糖などはあるが頻度は低い。

他学会の推奨

【ADA2025】(26)
過体重または肥満があり、かつ1つ以上のリスク因子を有する場合、年齢に関わらず前糖尿病または2型糖尿病の検査を考慮し、35歳以上は全員スクリーニング対象（推奨度B）。USPSTF2021の推奨と異なり、70歳までという上限がないのが特徴と言える。
初回スクリーニングで前糖尿病・糖尿病がなければ、少なくとも3年ごとの繰り返しスクリーニングを推奨する。症状出現やリスク増加（体重増加など）があれば早めに行う（推奨度C）

研究のギャップ

• スクリーニングが死亡率や心血管イベントを減少させるかを直接評価した研究は不足している。
• 最適なスクリーニング開始年齢・間隔についての研究が必要。
• 高リスク民族集団での研究が不足している。

日本での推奨及び適用

2023年の「国民健康・栄養調査」の結果によると、日本で糖尿病が強く疑われる者の割合は、20歳以上の男性で16.8％、女性で8.9％であり、この10年間では有意な増減は見られていない(27)。
糖尿病罹患者の寿命は、男性8.8年、女性6.6年短いことが分かっている(28)。日本人を含むアジア人は、元来インスリン分泌が少ない体質であり、体重増加によるインスリン抵抗性も増加しやすく、糖尿病を発症しやすい傾向がある(29),(30)。
そのため、同程度の肥満だと、アジア人の方が糖尿病になりやすいという研究結果もある(31)。
本邦のガイドライン 「糖尿病診療ガイドライン 2024」においては(32)、対象や実施時期、実施頻度に関する言及はない。

参考文献

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