ACIP推奨:Hibワクチン
ACIP Recommendations:
Haemophilus influenzae Type b (Hib) Vaccine
予防接種実施諮問委員会
Advisory Committee on Immunization Practices (ACIP)
日本語訳最終更新日: 2026年11月7日


予防接種実施諮問委員会
Advisory Committee on Immunization Practices (ACIP)
日本語訳最終更新日: 2026年11月7日
CDCの「ACIP Recommendations: Haemophilus Influenzae Type b (Hib) Vaccine」に掲載されている2014年の包括的勧告を主たる原文とし、高リスク群に関する部分を抜粋して日本語訳しました。(1) 成人および小児・思春期の接種方法については、確認時点でCDCが掲載している接種スケジュールのHib項目も、原勧告と区別して紹介します。(2)(3)
https://www.cdc.gov/acip-recs/hcp/vaccine-specific/hib.html
インフルエンザ菌b型感染症の予防および制御:予防接種実施諮問委員会(ACIP)の勧告
Prevention and Control of Haemophilus influenzae Type b Disease: Recommendations of the Advisory Committee on Immunization Practices (ACIP)(1) 勧告・報告/2014年2月28日/第63巻(RR-01号):1–14 https://www.cdc.gov/mmwr/preview/mmwrhtml/rr6301a1.htm
Adult Immunization Schedule Notes/Child and Adolescent Immunization Schedule Notes (いずれも「Haemophilus influenzae type b vaccination」の項目。掲載版:2025年7月2日、確認日:2026年11月7日)(2)(3)
https://www.cdc.gov/vaccines/hcp/imz-schedules/adult-notes.html
https://www.cdc.gov/vaccines/hcp/imz-schedules/child-adolescent-notes.html
本稿は、高リスク群に関する抜粋・要約訳です。一般小児の通常接種、製剤別の詳細な接種もれ対応、患者の接触者に対する抗菌薬予防投与の全体を訳したものではありません。詳細は各原文をご覧ください。
Hibはインフルエンザ菌b型(Haemophilus influenzae type b)を指します。Hibワクチンはb型菌に対するワクチンであり、b型以外の莢膜型や無莢膜型のインフルエンザ菌による感染症を予防するものではありません。(1)
2014年勧告は、解剖学的または機能的無脾症、HIV感染、免疫グロブリン欠損症、初期補体成分の欠損症、造血幹細胞移植、悪性腫瘍に対する化学療法または放射線治療などを、高リスクの背景として挙げています。ただし、接種の対象と回数は年齢、接種歴、治療・移植歴によって異なります。(1)
原表「Guidance for Haemophilus influenzae type b (Hib) vaccination in high-risk groups」の行構成と脚注に対応させて記載します。以下の「接種が不十分」は、原文のunimmunizedに対応する語です。定義は脚注§を参照してください。
| 高リスク群* | Hibワクチン接種の指針 |
|---|---|
| 12か月齢未満の高リスク児* | 通常のHibワクチン接種推奨に従います。 |
| 12〜59か月齢の高リスク児* | 接種が不十分、または12か月齢未満の接種が 0回もしくは1回の場合:8週間隔で2回接種します。 12か月齢未満に2回以上接種している場合: 最後の接種から8週間あけて1回接種します。 初回シリーズを完了し、12か月齢以降に追加接種 を受けている場合:追加の接種は不要です。 |
| 化学療法または放射線治療を 受ける60か月齢未満の小児† | 通常のHib接種を治療開始の14日以上前に 受けている場合:再接種は不要です。 治療開始前14日以内、または治療中に接種した場合: 治療終了から少なくとも3か月後に、該当する接種を 繰り返します。 |
| 予定脾臓摘出術を受ける 15か月齢以上の方 | 接種が不十分§な場合:手術前に1回接種します。¶ |
| 無脾症のある59か月齢を超える 小児および成人 | 接種が不十分§な場合:1回接種します。 |
| HIV感染がある60か月齢以上 の小児 | 接種が不十分§な場合:1回接種します。 |
| HIV感染がある成人 | Hibワクチン接種は推奨されません。 |
| 造血幹細胞移植を受けた方 (全年齢) | Hibワクチンの接種歴にかかわらず、移植後6〜12か月 から、少なくとも4週間隔で3回接種します。 |
* 高リスク群:機能的または解剖学的無脾症、HIV感染、IgG2サブクラス欠損症を含む免疫グロブリン欠損症、初期補体成分の欠損症、造血幹細胞移植を受けた方、悪性腫瘍に対する化学療法または放射線治療を受ける方。(1)
† 一部の専門家は、化学療法・放射線治療を受けるこれらの患者で、血清学的検査の実施を提案しています。(1)
§ 接種歴の定義:2014年原表では、初回シリーズと追加接種を完了しておらず、かつ、生後14か月を過ぎてからHibワクチンを1回以上接種したこともない対象者を、unimmunizedとしています。(1)
【訳注】CDC小児・思春期スケジュールは、unvaccinatedを「通常の接種シリーズ未完了(14か月齢まで)、または接種0回(15か月齢以上)」と定義し、成人スケジュールは「過去にHibワクチンを接種していない場合」と記載しています。本稿では、各資料の表現を保持して記載しています。(2)(3)
¶ 一部の専門家は、手術の少なくとも14日前の接種を提案しています。また、過去の接種歴にかかわらず、予定脾臓摘出術の前に1回接種することを提案する専門家もいます。(1)
【訳注】治療開始日の接種について、2014年原表は「14日以上前」を再接種不要とする一方、「14日以内」を再接種対象と記載しており、境界日の記載が重複しています。同勧告の本文では、再接種不要の条件を「治療開始まで14日を超える間隔がある場合」と記載しています。本表では原表の数値を保持しました。CDC小児・思春期スケジュールでは、治療開始前14日以内または治療中に接種した分を、治療終了後少なくとも3か月あけて繰り返すとされています。(1)(3)
以下は2014年勧告の表そのものの翻訳ではなく、2026年10月20日の確認時点で掲載されている2025年版CDC接種スケジュールのHib項目からの抜粋です。原勧告と現在の要約で表現が異なる箇所は、出典を分けて示します。(2)(3)
| 対象・状況 | CDC成人スケジュールの記載 |
|---|---|
| 解剖学的または機能的無脾症 (鎌状赤血球症を含む) | 過去にHibワクチンを接種していない場合、 1回接種します。 |
| 予定脾臓摘出術 | できれば手術の少なくとも14日前に1回接種します。 |
| 造血幹細胞移植(HSCT)後 | 過去のHibワクチン接種歴にかかわらず、移植が成功 した後6〜12か月から、4週間隔で3回接種します。 |
接種歴の表現は、前表の脚注§を参照してください。(2)
HIV感染があり未接種の5~18歳では、1回接種すると記載されています。化学療法・放射線治療については、治療開始前14日以内または治療中に接種した分を、治療終了後少なくとも3か月あけて繰り返すと記載されています。(3)
12~59か月齢の免疫グロブリン欠損症、初期補体成分欠損症、または初期補体成分阻害薬を使用している小児では、未接種または12か月齢未満の接種が1回のみの場合、8週間隔で2回接種します。12か月齢未満に2回以上接種している場合は、前回から少なくとも8週間あけて1回接種すると記載されています。(3)
2014年勧告は、HIV感染がある成人では侵襲性Hib感染症の発生率が低いことを理由に、Hib接種を推奨していません。(1) 成人スケジュールでは、無脾症や造血幹細胞移植後について、別途接種が記載されています。(2)
米国のHibワクチンの1回接種量は0.5 mLで、筋肉内に接種します。(1) 日本国内の製剤の用法・用量はこれと異なっており、後半の国内情報に記載します。
CDC成人スケジュールの附録では、過去のHibワクチン接種後、またはワクチン成分に対する重篤なアレルギー反応(アナフィラキシーなど)は禁忌です。発熱の有無にかかわらず、中等度または重度の急性疾患は、慎重な判断を要する状況とされています。(4)
2014年勧告は、既存のACIP推奨を統合・要約したもので、新しい推奨を追加した報告ではありません。既存の推奨と、免疫不全患者への接種に関する2013年の米国感染症学会ガイドラインなどが主な情報源です。免疫原性・安全性等については、2012年3月までの研究を対象とする非系統的レビューが行われており、高リスク群の指針には専門家の見解も含まれます。(1) 略語:Hib=インフルエンザ菌b型、HSCT=造血幹細胞移植、HIV=ヒト免疫不全ウイルス、IgG2=免疫グロブリンGのサブクラス2。
この節はACIP/CDC推奨の日本語訳ではなく、日本国内の予防接種制度、電子添文および移植後接種に関する参考情報です。ACP日本支部または予防医療推進タスクフォース(PMTFC)独自の推奨を示すものではありません。
日本では、Hibワクチンの任意接種が2008年12月に始まり、2010年11月の「子宮頸がん等ワクチン接種緊急促進事業」により公費助成が導入されました。2013年4月には定期接種に組み込まれました。(5) 2024年4月からは、百日せき・ジフテリア・破傷風・不活化ポリオ・Hibの5種混合ワクチンが定期接種に導入されています。定期接種の対象は、生後2か月から7歳6か月未満の小児です。(6)
公費助成導入前の2008~2010年には、Hibによる髄膜炎の発症頻度は5歳未満人口10万人当たり7.5~8.2と報告されていました。定期接種化後の2014年には、Hib感染症はほとんど認められなくなりました。(7)
日本の総人口の約23%をカバーする10道県で行われた2008~2017年の人口ベースのサーベイランスでは、5歳未満の侵襲性インフルエンザ菌感染症の平均症例数は、2013~2017年に、2008~2012年と比べて93%減少しました(罹患率比0.07、95%信頼区間0.05~0.(10)。同研究の対象地域・対象集団では、2014年から観察終了の2017年まで、侵襲性感染症からHibは分離されませんでした。(8)
ただし、93%という数値はb型以外も含む侵襲性インフルエンザ菌感染症についての結果であり、個々の被接種者に対するワクチン有効率ではありません。また、「2014年以降にHibが分離されなかった」という結果は当該研究の観察範囲に限られ、日本全体で現在まで発生がないことを示すものではありません。導入後の残存症例には、無莢膜型インフルエンザ菌(non-typeable Haemophilus influenzae:NTHi)やf型などが含まれます。(8)
小児へのHib結合型ワクチンの定期接種は、Hib感染症の疾病負担を大きく減少させてきました。McIntyreらの総説(9)では、米国で1987年に18か月齢から、1991年には2か月齢から通常接種に導入され、1990年代には大半の高所得国がこれに続いたと記載されています。同総説は、米国の全年齢を合わせたインフルエンザ菌(Haemophilus influenzae)髄膜炎の発生率が1986~2007年に97%超減少し、同菌による髄膜炎症例に占めるb型の割合も95%、33%、9%へ低下したことを、Hibワクチンが集団全体にもたらした大きな効果として示しています。
Hib結合型ワクチンの接種により、接種児および未接種児の双方で、口腔咽頭におけるHibの保菌が減少することが示されています。(1) 米国アラスカの研究では、乳幼児への接種プログラム導入後、成人を含む10歳以上の未接種者で侵襲性Hib感染症の発生率が低下したことが報告されています。(10)
一方、日本の成人における侵襲性インフルエンザ菌感染症の研究では、Hib以外の菌による症例が主体でした。2014~2018年の国内成人200例を解析した研究では、分離株の95.0%(190/200株)がNTHiでした。(11) HibワクチンはNTHiやb型以外の莢膜型による感染症を予防しないため、残存する感染症の菌型と、Hibワクチンによって減少した感染症とを区別して捉える必要があります。(1)
小児の疾病負担が減少したことは、小児定期接種が普及した状況で得られた成果です。ACIPは、小児の通常接種として乳児期の初回接種と12~15か月齢の追加接種を推奨しています。(1) その上で、成人では無脾症や造血幹細胞移植後など、別途示される特別な状況に応じて接種対象を確認します。(2)
注:97%超は、全年齢を合わせたインフルエンザ菌髄膜炎の発生率の変化です。成人だけの減少率や、個々の接種者に対するワクチン有効率を示すものではありません。95%、33%、9%は、インフルエンザ菌髄膜炎症例に占めるb型の割合です。
Hib単独ワクチンのアクトヒブについて、2026年10月16日に使用期限を迎える最終出荷製品をもって販売停止となりました。(12) 国立健康危機管理研究機構の予防接種スケジュールも、国内流通ロットの使用期限到来に伴い、2026年10月21日の更新でHib単独ワクチンの表示を終了しています。これは、5種混合ワクチンに含まれるHib成分による小児の定期接種が終了したことを意味しません。(6)(13)
ヒブトロバック水性懸濁注射用は、Hibを含む5種混合ワクチンですが、電子添文では、ペグセタコプランまたはイプタコパン塩酸塩水和物を投与する患者に使用が限定されています。用法・用量は、バイアル製剤をシリンジ製剤の全量で溶解し、0.5 mLを1回、皮下または筋肉内に接種する方法です。(14)
日本血液学会は2026年9月28日の通知で、造血細胞移植後患者や脾摘後患者などを広く対象とする明確な代替製剤は確保されていないと注意喚起しています。ヒブトロバックについては、前述の補体阻害薬2剤を投与する患者が使用対象であり、当該患者を対象とした供給体制となっているため、それ以外の成人高リスク患者に対して、添付文書に沿って広く使用できる選択肢ではないとしています。(15)
接種を検討する際は、各製剤の添付文書、承認範囲および供給体制を確認します。承認範囲外の使用となる場合には、医学的妥当性、利益とリスク、代替手段、費用負担、健康被害救済制度上の取扱いなどについて説明し、同意を得た上で、各医療機関の手続きに従って個別に判断することが求められています。(15)
日本造血・免疫細胞療法学会の2023年12月版「造血細胞移植ガイドライン」は、Hibワクチンを移植後6~12か月以降に開始し、1~3か月間隔で0.5 mLを3回接種する方法を示しています。(16) ただし、これはアクトヒブ販売停止前の記載です。接種の必要性と、現在利用できる製剤の承認用法・供給体制は分けて確認する必要があります。(15)(16)
海外のHib単独製剤の一例であるPedvaxHIBは、Hibの莢膜多糖体(PRP)を髄膜炎菌の外膜タンパク複合体に結合したPRP-OMPワクチンです。米国添付文書の対象は生後2~71か月で、接種経路は筋肉内です。(17) 海外に製剤が存在することは、日本での通常流通や、成人への承認、希望する時点での輸入・接種が保証されることを意味しません。本稿では、特定の輸入製剤を一律の代替として推奨してはおりません。
厚生労働省の2026年3月5日通知(同年4月1日適用)では、ヒブトロバックは薬価基準に収載されておらず、その使用に係る薬剤費は保険請求できない一方、注射料等の技術料については保険請求が認められています。技術料を請求する際には、薬剤名を診療報酬明細書の摘要欄に記載することとされています。(18) この取扱いを、他製剤や適応外の接種、輸入ワクチン全般にそのまま適用するものではありません。
国内の制度・製剤情報の確認日:2026年10月25日。