ACP Japan Chapter

USPSTF推奨:
女性のクラミジア、淋菌スクリーニング

Chlamydia and Gonorrhea: Screening (September 14, 2021)

米国予防医療専門委員会(USPSTF)推奨声明
US Preventive Services Task Force Recommendation Statement
日本語訳最終更新日: 2026年10月21日

原文リンク

Recommendation: Chlamydia and Gonorrhea: Screening | United States Preventive Services Task Force

(以下は要約の日本語訳の紹介です。詳細は原文を御覧ください。)

2026年9月26日時点でUSPSTF公式サイトに掲載されている2021年9月14日公表の最終推奨声明および臨床要約から、主要項目を抜粋して日本語訳しました。女性のスクリーニングを中心に扱いますが、原文との対応を保つため、男性に関するI声明も記載しています。

USPSTF推奨の日本語訳

推奨の要約(1)

対象推奨グレード
性行為のある女性
(妊娠中の方を含む)
USPSTFは、性行為のある24歳以下のすべての女性、
および感染リスクが高い25歳以上の女性に対して、
クラミジア感染症のスクリーニングを推奨します。
B
性行為のある女性
(妊娠中の方を含む)
USPSTFは、性行為のある24歳以下のすべての女性、
および感染リスクが高い25歳以上の女性に対して、
淋菌感染症のスクリーニングを推奨します。
B
性行為のある男性USPSTFは、男性におけるクラミジア・淋菌感染症
スクリーニングの利益と害のバランスを評価するには、
現時点のエビデンスは不十分であると結論しています。
I

注:本稿では“sexually active”を「性行為のある」と訳しています。I声明は、利益と害のバランスを判断するエビデンスが不十分であることを意味し、実施しないことを推奨するD推奨とは異なります。(2)

意義とエビデンスの評価

意義(1)

クラミジア感染症と淋菌感染症は、米国で頻度の高い性感染症であり、男女ともに思春期・若年成人で感染率が高くなっています。女性では通常無症状ですが、骨盤内炎症性疾患(PID)や、それに伴う異所性妊娠、不妊、慢性骨盤痛を生じることがあります。未治療の感染がある妊娠中の方から出生した新生児には、クラミジア肺炎や、淋菌またはクラミジアによる眼炎が生じることがあります。男性では尿道炎や精巣上体炎を生じることがあります。

目的と対象者(1)

USPSTFは、2014年の推奨を更新するため、妊娠中の方を含む、性行為のある思春期・成人におけるスクリーニングの利益と害を評価しました。本推奨は、クラミジア・淋菌感染症を示唆する徴候や症状のない方に適用されます。推奨対象とグレードは2014年の推奨と一致しています。

純利益についての評価(1)

USPSTFは、性行為のある24歳以下のすべての女性、および感染リスクが高い25歳以上の女性に対するスクリーニングには、クラミジア感染症、淋菌感染症のいずれについても、中等度の純利益があると中等度の確実性をもって結論しています。男性では、利益と害のバランスを評価するエビデンスは不十分です。

臨床医が知っておくべき追加情報

感染リスクの評価(1)

25歳以上の女性では、以下の因子を確認します。24歳以下の性行為のある女性については、これらの追加のリスク因子の有無にかかわらずスクリーニングが推奨されています。

確認項目感染リスクが高い状況
性感染症の既往
・併存
過去に性感染症に罹患したことがある、または現在、他の性感染症
がある。
性的パートナー新しい性的パートナー、または複数の性的パートナーがいる。
パートナーに同時期に他の性的パートナーがいる、または
パートナーが性感染症を有する。
コンドームの使用お互いに性的パートナーが唯一である場合以外での、
コンドーム使用の不徹底。
その他金銭または薬物と引き換えに性行為を行った経験、矯正施設への
収容歴。

感染リスクの判断には、診療する地域の疫学情報も考慮します。必要に応じて地域の公衆衛生当局の情報を参照することが示されています。(1)

検査方法(1)

クラミジアおよび淋菌の検出には、感度・特異度の高い核酸増幅検査(NAAT)が通常用いられます。米国では、尿、子宮頸管、腟、男性尿道、直腸、咽頭など、泌尿生殖器および性器外の検体を用いるNAATが承認されています。同じ検体で両感染症を検査できます。感染リスク因子が重なることから、USPSTFはクラミジアと淋菌の同時スクリーニングを推奨しています。

スクリーニング間隔(1)

2021年のUSPSTFレビューでは、スクリーニング間隔を比較した研究は確認されていません。前回の陰性結果以降に新たなリスク因子が生じた、またはリスク因子が持続していることが性的活動歴から分かる場合に、再びスクリーニングすることが妥当とされています。

推奨の適用と陽性時の対応(1)

原文は「女性」「男性」で推奨を区分していますが、純利益の推定は性自認ではなく生物学的な性に基づいています。どの推奨が適用されるかを判断する際には、出生時の性と現在の解剖学的特徴、特に子宮頸部・腟の有無を考慮し、必要に応じて担当医と相談することが示されています。

この推奨のためのレビューでは、HIVとともに生きる方、またはHIV曝露前予防(PrEP)を使用している方のスクリーニングに関するエビデンスは検討されていません。これらの集団については、米国疾病予防管理センター(CDC)が別に推奨を示しています。

両感染症は抗菌薬による治療に反応します。治療は患者の状況によって異なり、淋菌の抗菌薬耐性も増加しているため、原文はCDCの最新の治療指針を参照するよう促しています。

スクリーニングの利益と害

USPSTFの論拠のまとめ(1)

論拠評価
感染の検出無症状の女性および男性において、スクリーニング検査により両感染症を正確に検出できるという説得力のあるエビデンスがあります。
早期発見・介入
・治療の利益
クラミジアについては、感染リスクが高く性行為のある女性のスクリーニングが感染に伴う合併症を減らし、中等度の利益をもたらすという十分な直接的エビデンスがあります。淋菌では、無症状例が多いこと、感染を減らす抗菌薬治療の有効性、未治療感染に伴う疾病負担の大きさに基づき、同じ対象集団で中等度の利益があると判断されています。
早期発見・介入
・治療の害
介入の性質、重大な害が生じる可能性の低さ、および害が少ないと報告した研究に基づき、女性・男性におけるスクリーニングの害は「小さい、またはない」範囲にあると評価されています。直接的エビデンスが限られる場合、存在しない場合、または特定の集団・臨床状況に限定される場合、USPSTFは、利益や害の大きさに概念上の上限または下限を設定することがあります。
USPSTFの評価対象となる女性では、両感染症のスクリーニングに中等度の純利益があると中等度の確実性をもって判断されています。男性では、感染に伴う合併症や両感染症・HIVの感染獲得または伝播を減らすエビデンスが不足しており、利益と害のバランスを評価できません。

根拠となった研究と限界(1)(3)

2021年のエビデンスレビューでは、クラミジアのスクリーニングは4件の試験のうち2件でPIDリスクの有意な低下と関連していました。オーストラリアの大規模試験では、女性における病院で診断されたPIDの発生割合は、スクリーニング群0.24%、通常診療群0.38%でした(相対リスク0.6、95%信頼区間0.4~1.0)。一方、診療所で診断されたPIDや精巣上体炎については、統計学的に有意な差は認められませんでした。

淋菌については、2021年およびそれ以前のUSPSTFレビューでスクリーニングの有効性を直接評価した研究はなく、利益の判断は間接的エビデンスに基づいています。また、不安などの心理社会的な害を評価し、レビューの採用基準を満たした研究はありませんでした。

注:「害が小さい、またはない」という評価は、心理社会的な害が生じないことを直接確認したという意味ではありません。上記は2021年推奨の判断根拠であり、その後の研究を含む独立した最新の系統的レビューではありません。

略語:NAAT=核酸増幅検査、PID=骨盤内炎症性疾患、HIV=ヒト免疫不全ウイルス、PrEP=曝露前予防。

※参考:日本で適用する際の補足

この節はUSPSTF推奨の日本語訳ではなく、日本国内の疫学、妊婦健診および検査・相談体制に関する補足です。ACP日本支部または予防医療推進タスクフォース(PMTFC)独自の推奨を示すものではありません。

日本の若年女性における感染の状況

2024年の感染症発生動向調査では、性器クラミジア感染症の報告数は男女でほぼ同程度であり、1定点当たりの年間報告数は男性15.14例、女性15.24例でした。女性では、性器クラミジア感染症・淋菌感染症のいずれも20~24歳の報告数が最も多くなっています。これらは医療機関で診断され、定点から報告された症例の集計であり、無症状者を含む一般人口の有病率ではありませんが、日本でも若年女性の感染が多く報告されていることを示します。(4)(5)

また、日本産婦人科医会が2013年10月~2014年3月の妊婦の検査状況を調査した全国調査では、子宮頸管検体によるPCR検査を受けた約25万人のうち、クラミジア陽性率は19歳以下15.9%、20~24歳7.5%、25~29歳2.3%、30~34歳1.2%、35~39歳0.8%でした。(6)

この年齢差は、日本でも若年女性のクラミジア感染に着目する疫学的背景として参考になります。ただし、2013~2014年の妊婦を対象とする観察データであり、現在の一般女性の有病率、淋菌感染症の頻度、あるいは25歳という年齢区分によるスクリーニングの有効性を直接示すものではありません。(6)

妊婦健診におけるクラミジア検査

「妊婦に対する健康診査についての望ましい基準」では、性器クラミジア検査を妊娠初期から妊娠30週までの間に1回行うことを目安としています。この検査項目には、USPSTFのような24歳以下・25歳以上という年齢区分は設けられていません。一方、淋菌検査は同基準の検査項目には列挙されていません。日本の妊婦健診の枠組みと、USPSTFの年齢・感染リスクに基づく推奨は区別して理解する必要があります。(7)

検体の選択:CDCの指針と診断精度の研究

以下はUSPSTFの推奨文そのものではなく、検査方法に関する補足です。CDCの2021年性感染症治療ガイドラインでは、女性の泌尿生殖器クラミジア・淋菌感染症を核酸増幅検査(NAAT)で検出する際、腟スワブを最適な検体としています。医療現場で適切な説明を受けて採取する場合は、自己採取した腟スワブも選択肢とされ、クラミジアのNAATでは医療従事者による採取と同等の感度・特異度が示されています。(8)

2023年のメタ解析では、同じ女性から採取した腟スワブと尿を同じ検査法で比較し、以下の統合感度が報告されました。(9)

感染症腟スワブの感度尿の感度
クラミジア感染症94.1%86.9%
淋菌感染症96.5%90.7%

注:症状のある方とない方を含む研究の統合結果であり、日本の無症状女性だけを対象とした推定ではありません。2023年の研究は、2021年のCDC指針の策定根拠ではなく、その推奨を後から支持する研究です。(9)

尿もNAATに用いることのできる検体です。尿を用いる場合、CDCが示す検体は排尿の初めの部分を採る初尿です。(8) 国内での実施に当たっては、使用する検査の電子添文と検査機関の受入条件を確認し、検体の種類、自己採取の可否、採取量、採尿前の排尿間隔、保存・輸送方法を合わせます。医療現場での自己採取に関する知見を、すべての自宅採取・郵送検査サービスの精度保証と同一視しないことが必要です。

日本での検査と検査後の支援

2025年改正の「性感染症に関する特定感染症予防指針」は、保健所が自ら行う検査の対象疾患・検査項目を選定する場合、性器クラミジア感染症と淋菌感染症について、尿を検体とする検査を含む病原体検査を基本としています。また、検査の趣旨・内容を説明し、陽性者を治療につなげる体制や、プライバシーに配慮した検査機会の確保を求めています。(10)

国内では医療機関や保健所等で検査を受けることができ、一部の保健所等では匿名・無料の性感染症検査が行われています。ただし、クラミジアと淋菌の両方を検査できるか、検体、対象者、予約方法などは実施機関によって異なるため、受検先の案内を確認します。(11)

保険収載されている検査であっても、無症状者に対する一律のスクリーニングが、そのまま保険給付の対象になるわけではありません。例えば、淋菌・クラミジア同時核酸検出には、感染が疑われる患者で臨床所見・問診等による病原微生物の鑑別が困難な場合の治療法選択など、算定要件が定められています。症状の有無だけで判断せず、診療上の必要性と算定要件を確認する必要があります。(12)

自費検査や郵送検査を検討する場合も、検査法がNAATであるか、どの部位のどの検体を使用するか、適切に採取・輸送できるか、陽性時に医療機関へつながる仕組みがあるかを確認します。検査で終わらず、結果説明、治療、パートナーへの情報提供につなげることが重要です。(10)

参考文献

  1. US Preventive Services Task Force; Davidson KW, Barry MJ, Mangione CM, et al. Screening for Chlamydia and Gonorrhea: US Preventive Services Task Force Recommendation Statement. JAMA. 2021 Sep 14;326(10):949-956. doi:10.1001/jama.2021.14081. PMID:34519796.
    https://www.uspreventiveservicestaskforce.org/uspstf/recommendation/chlamydia-and-gonorrhea-screening
  2. US Preventive Services Task Force. Grade Definitions. 2026年10月3日閲覧.
    https://www.uspreventiveservicestaskforce.org/uspstf/about-uspstf/methods-and-processes/grade-definitions
  3. Cantor A, Dana T, Griffin JC, Nelson HD, Weeks C, Winthrop KL, Chou R. Screening for Chlamydial and Gonococcal Infections: Updated Evidence Report and Systematic Review for the US Preventive Services Task Force. JAMA. 2021 Sep 14;326(10):957-966. doi:10.1001/jama.2021.10577. PMID:34519797.
    https://www.uspreventiveservicestaskforce.org/uspstf/document/final-evidence-summary/chlamydia-and-gonorrhea-screening
  4. 国立健康危機管理研究機構.性器クラミジア感染症の発生動向、2024年.2026年4月28日.2026年10月3日閲覧.
    https://id-info.jihs.go.jp/surveillance/idss/target-diseases/chlamydia-std/2024/20260428GenitalChlamydia.pdf
  5. 国立健康危機管理研究機構.淋菌感染症の発生動向、2024年.2026年4月28日.2026年10月3日閲覧.
    https://id-info.jihs.go.jp/surveillance/idss/target-diseases/gonorrhoea/2024/20260428Gonorrhea.pdf
  6. Suzuki S, Tanaka M, Matsuda H, et al. Current Status of the Screening of Chlamydia trachomatis Infection Among Japanese Pregnant Women. J Clin Med Res. 2015;7(7):582–584. doi:10.14740/jocmr2137w.
    https://www.jocmr.org/index.php/JOCMR/article/view/2137/1154
  7. 厚生労働省. 妊婦に対する健康診査についての望ましい基準(平成27年3月31日厚生労働省告示第226号). こども家庭庁掲載資料. 2026年10月3日閲覧.
    https://www.cfa.go.jp/policies/boshihoken/nimpukenshin
  8. Workowski KA, Bachmann LH, Chan PA, et al. Sexually Transmitted Infections Treatment Guidelines, 2021. MMWR Recomm Rep. 2021;70(4):1–187. doi:10.15585/mmwr.rr7004a1.
    https://www.cdc.gov/mmwr/volumes/70/rr/rr7004a1.htm
  9. Aaron KJ, Griner S, Footman A, Boutwell A, Van Der Pol B. Vaginal Swab vs Urine for Detection of Chlamydia trachomatis, Neisseria gonorrhoeae, and Trichomonas vaginalis: A Meta-Analysis. Ann Fam Med. 2023;21(2):172–179. doi:10.1370/afm.2942.
    https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/36973065/
  10. 厚生労働省. 性感染症に関する特定感染症予防指針(平成12年厚生省告示第15号、2025年11月10日改正). 2026年10月3日閲覧.
    https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/001595216.pdf
  11. 厚生労働省.性感染症.「性感染症の検査について」.2026年10月3日閲覧.
    https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kekkaku-kansenshou/seikansenshou/
  12. 厚生労働省.診療報酬の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について(令和8年3月5日保医発0305第6号、2026年7月30日訂正後).別添1、D023「淋菌及びクラミジア・トラコマチス同時核酸検出」.2026年10月3日閲覧.
    https://www.mhlw.go.jp/content/12400000/001732089.pdf
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